企業内のコミュニケーションが、いつも社内だけにとどまるとは限らない。
パワーツールブランドLoweの役員が作成した社内向け動画に、人種差別的な表現があったとソーシャルメディアで話題になった。
この一件は店舗を統括する代表取締役副社長Joe McFarland氏にとって頭痛の種になり、直後から社内の同僚だけでなく世間への謝罪に追われることになる。

プロモーション向け動画は、社内・社外向けにかかわらず、企業の価値、可能性、品質へのコミットメントを反映する。
そのため、常に細心の注意を払い作成する必要がある。それができなければ、Loweの一件のように社内・社外へ誤解を解くための説明を強いられることになるだろう。

2020年は、多くの企業がオンカメラインタビューを実施する年となるだろう。
その目的はリクルートからマーケティングだけにとどまらず、社員向けのトレーニングやセールス・イネーブルメント用コンテンツの作成も含まれる。
多くの人は、インタビューという言葉からよりフォーマルな設定をイメージし不安に感じるだろう。気軽な会話というより、尋問かのように。
しかし実際は、インタビューとはQ&A方式によるストーリーのシェアをする機会となる。

以下にインタビューの実例を紹介する。

企業の成功には、社員の存在が欠かせない。社員は企業文化を反映する。
そのため社員へのインタビュー動画は、顧客や将来の社員たちに日々の仕事環境から見えてくる新たな一面を伺わせる。
さらに、その企業がどのような人材を求めているかのメッセージを送ることになり、リクルートの質を高めることができる。

一般的なレビューより、顧客への丁寧なインタビュー動画はブランドの競争力を高めてくれる。
質問者のガイドなしに顧客をインタビューすると、まとまりのない意見になりやすい。
企業の製品やサービスの価値を最高の形で表現できるように、質問者は視聴者に何を伝えたいのかのポイントを押さえたガイドが求められる。

あらゆる企業は、創業時のストーリーを持つ。忙しい現代人は、創業者がどのようにビジネスを始め、どのような困難を乗り越えてきたのかに興味津々だ。そんなストーリーを語るインタビューは、社員と企業の人間的な結びつきを強める効果がある。
さらに、ブランドの裏にあるエモーション、ミッション、ビジョン、価値を社内・社外にシェアする絶好の機会になるだろう。

インタビュー動画は、ビジネスがシェアしたがっているストーリーにパーソナリティーを与える。
そんな機会を手に入れるため、インタビューに対する意識を変える必要がある。日々、仕事で生じる疑問があるはずだ。
そんな疑問は新入社員や顧客などの関係者がいずれ抱くことになる。
ベテラン社員や創業者、顧客へのインタビューによるそれらの疑問に対する回答は、社内・社外で価値のあるコンテンツになるのだ。

神澤　肇（カンザワ　ハジメ）
リボンハーツクリエイティブ株式会社　代表取締役社長

創業40年以上の制作会社リボンハーツクリエイティブ(RHC)代表。
企業にコンテンツマーケティングを提供し始めて約15年。
数十社の大手企業オウンドメディアの企画・制作・運用を担当。
WEBを使用した企業ブランディングのプロフェッショナル。
映像業界出身で、WEB、紙媒体とクロスメディアでの施策を得意とする。
趣味はカメラとテニス、美術館巡り、JAZZ好き。