ビデオマーケッターは、シニアエグゼクティブや見込み顧客からのサポートを失うようなリスクを冒したくないと考えている。
だが顧客の広告主たちは、オンラインビデオの世界はネットワークテレビの世界と同じぐらいフラットだと考えているようだ。

そのような状況の中、“2017年はTV広告費をデジタル広告費が初めて抜く記録的な年になる”というニュースが歓迎を持って報じられた。
米国ではTV広告費が70億ドル、デジタル広告費が770億ドルになるとの予測もある。さらに18から49才ではケーブルTVよりYouTubeがリーチしているというデータもある。
だが、ビデオ産業で“リーチ”は未だにマーケティングの成果を測定する唯一のメトリクスになるのだろうか？

ニューヨークでDigital Content NewsFrontsがスタートしたとき、“広告主がいつも正しい訳ではない”と公式に発表するベストなタイミングだった。
だが、彼らはあなたの大切なクライアントである可能性が高い。そのため、TV広告費を使い続ける彼らに警告するのはスマートな選択肢ではない。
そこで、デジタル広告費を増やす決断を引き出すため、より安全で熟練した方法か、ビデオマーケティングの未来の成功にインパクトを与える新しい方法をシェアする必要がでてくる。では、そのような決定的なデータはどこから入手できるのだろう？実は最近、ビデオコンテンツのインパクトを測定する新たな方法が出現したのだ。

YahooはNielsen&Hunter Qualitativeとパートナーシップを結び、ビデオ広告の効果を高めるために必要な戦略的インサイトを導き出した。

YouTubeのリサーチによると、ビデオ広告主はスクリーンの方向を考慮すべきだという。ランドスケープ広告はスクリーンを水平に、ポートレート広告は縦向きに表示させることで、逆の場合よりブランドへの親密度がそれぞれ20％と80％、購買意欲が33％高まるという。

コメディ色の強い広告は、特にミレニアル世代のブランドに対する親密度を50％高める。
また、ドラマチックでエモーショナルな広告は33％、情報を盛り込んだ広告は31％もミレニアル世代にインパクトを与える。
そのため、ミレニアル世代をターゲットにした広告で、オーディエンスを購買ファネルに取り入れられるかが成功のカギになる。

ユーザーが選択するビデオと比較し、オートスタートのビデオ広告はブランドの印象度を51％、認知度を10％、親密度を4％高める。

広告主にはデジタル広告の効果と実例をともに提示し、将来性の高さを伝えることがビデオマーケッターの使命となる。具体的なデータと成功例は、彼らがデジタル広告の予算を増やす決断にポジティブな影響を与えるだろう。

神澤　肇（カンザワ　ハジメ）
リボンハーツクリエイティブ株式会社　代表取締役社長

創業40年以上の制作会社リボンハーツクリエイティブ(RHC)代表。
企業にコンテンツマーケティングを提供し始めて約15年。
数十社の大手企業オウンドメディアの企画・制作・運用を担当。
WEBを使用した企業ブランディングのプロフェッショナル。
映像業界出身で、WEB、紙媒体とクロスメディアでの施策を得意とする。
趣味はカメラとテニス、美術館巡り、JAZZ好き。