オンラインでの食料品注文の増加やまとめ買い、バーチャル店舗体験の増加は、アフターコロナで考えられる買い物行動の変化の一部です。

小売業者は、検疫、閉店、ソーシャルディスタンスなどの規制が終了した後も、コロナウイルスの危機の影響を感じています。

専門家が米国商工会議所に語ったところによると、小売業者は消費者行動に永続的な変化が生じる可能性が高いと感じているそうです。

アメリカ人は買い方と買う場所を変え、小売業者は接客方法や将来のパンデミックに備えます。小売業者たちが予測していることは次のとおりです。

コロナ危機の間、買い物客は家にずっといるため、ｅ−コマースの売上高は概して急増すると予想されますが、食料品の売上高は、長期的な影響が最も大きくなる可能性があります。

アメリカではInstacart、Walmart Grocery、Shiptなどの食料品配達プラットフォームの売り上げは劇的に増加しています。
その多くは、初めてオンライン食料品の買い物をしようとしている新規顧客によるものです。eコマース分析会社Profiteroの上級副社長であるキースアンダーソンは次のように推測しています。

「新規顧客がｅコマースで買い物をしようとする動機付けや奨励を受けている可能性があります」とアンダーソン氏は語りました。
初めてのオンライン食料品購入者は、永続的にその買い方に転換する可能性が高いです。

「20~30個の商品をオンラインの食料品店のサイトで購入すると、数週間後に戻ってそれらのほとんどを再度注文する可能性がかなり高くなります」とアンダーソン氏は述べています。「そのため、その世帯の消費の変化を見ると、実に大量のものが実店舗からオンラインでの注文に移行しています。」

以前は、Z世代とミレニアル世代の消費者は、必要なものを1?2日で自宅に届けることに慣れていました。必要に応じて必要なものすべてを手に入れることができるため、事前に備蓄する必要はありませんでした。

現在、アマゾンでさえ、トイレットペーパーのロールが届くまでに2週間以上かかる可能性があると伝えており、実店舗のみのショッピング時代を想起させる以前の世代と同様に、彼らは売り切れた商品の検索に丸一日費やしています。

ウェアハウスクラブコストコはすでにコロナウイルス関連による売り上げの急増を体験しています。
同社は売上高が2月に前年比13.8％増加したと第2四半期決算で報告しました。

消費者の需要の急増は、トイレットペーパーや消毒剤の通路に非常にたくさん空の棚が出来ているただひとつの原因ではないのです。
ミレニアル世代の買い物客と同じように、小売業者も必要に応じて製造業者から必要な在庫を獲得することに慣れてきました。

小売業者は在庫をはるかに少なくするようになり、過剰な在庫がなくなるのを恐れている製造業者は、必要に応じてより多くの商品を生産しています、INTURNのCEO兼共同創設者であるラザール氏は米国商工会議所で語りました。INTURN は、ニューヨークに拠点を置くエンタープライズソリューションプラットフォームであり、メーカーが生産した過剰な在庫を追跡し、販売できます。

ラザール氏によると、現在の危機は、小売業者や製造業者がデジタルサプライチェーン業務を改善して、急増する需要に対応するバランスをとる必要があることを強調しています。
「これは、同様のことが（将来的に）発生した場合に、多くの人がよりよく準備するための強力なシグナルになるはずです」と語りました。

「The Experience Economy」の作者であるジョー・パインは米国商工会議所に語りました。
彼は、危機が過ぎた後、消費者は店、モール、社交場に戻ると信じています。ただし、この危機により、小売店は、主に店舗への集客に集中するのではなく、仮想体験を提供し、買い物客とオンラインで対話するためのより多くの方法を模索するようになります。

彼は、オンラインで表示できる店内デモのような仮想体験や、買い物客と関わりを持つことができる仮想販売員に投資しようと考えています。
「予想よりも早く混乱が収まっても、私たちが次の危機に備える必要があることを認識するでしょう」とパインは言いました。

神澤　肇（カンザワ　ハジメ）
リボンハーツクリエイティブ株式会社　代表取締役社長

創業40年以上の制作会社リボンハーツクリエイティブ(RHC)代表。
企業にコンテンツマーケティングを提供し始めて約15年。
数十社の大手企業オウンドメディアの企画・制作・運用を担当。
WEBを使用した企業ブランディングのプロフェッショナル。
映像業界出身で、WEB、紙媒体とクロスメディアでの施策を得意とする。
趣味はカメラとテニス、美術館巡り、JAZZ好き。