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アフターコロナ! 顧客の集客を維持する5つの方法

ブランディング

健康と安全が懸念されるために事業所を閉鎖する必要がある場合でも、新型コロナウイルスの発生中、また、アフターコロナにおいても、顧客にサービスを提供し続ける方法があります。

ソーシャルディスタンスは、公衆衛生的には良いでしょうが、中小企業には苦難を強いることになります。
新型コロナウイルスが発生してから、家で自粛する人が増えるにつれ、街に出る人は少なくなりました。
多くの中小企業主は、新型コロナウイルスの影響が予想よりも深く、長く続くことを心配しています。その結果、あらゆる業界人は、外出禁止令発令中に顧客を維持する方法を模索しています。
ここでは、従業員と顧客を離れたところから引き付けておくためのヒントを、アメリカの例を引いていくつか紹介します。

1.お客様と積極的にコミュニケーションする

今、規制緩和も含め、世界の状況は急速に変化しており、どんな新しいニュースが飛び込んできてもおかしくありません。
顧客は危機に直面している事業主に目を向けています。
従業員と作業環境を安全で清潔に保つために、何をしているのかを顧客に知らせることはとても大事です。
店舗を閉めている場合は、ブログなどのソーシャルメディアチャネル、電子メール、およびWebサイトで顧客に通知します。そして店舗を開けている場合は、新型コロナウイルスへの対策方法を説明してください。
店頭でもweb上でも、顧客がこのような情報を知ることができるように心掛けることが大切です。

ロジスティクスの状況を顧客に知らせるだけでなく、接続を維持する方法を提供します。
自宅でより多くの時間を過ごしている顧客は食品や生活必需品を買う必要があります。
消費者をeコマースストアに誘導し、ソーシャルメディアで注文を取り、前の月よりも多くの顧客が、事業主のウェブサイトを閲覧できるように準備します。

2.ギフトカードを宣伝する

ギフトカードを作り使用すると、事業主はすぐに現金を入手することができ、新型コロナウイルスの影響がなくなってから、顧客がギフトカードを使うために、店舗に戻ることが保証されます。
利益が非常に少ないことで知られるレストラン業界では、ギフトカードは新型コロナウイルスの影響が過ぎ去るまで当面をしのぐのに役立ちます。

たとえば、アメリカシアトルの例をみると、地元のカフェバー、飲食店が経営難に陥らないようにギフトカードを活用しています。
キャッシュフローを動かすためにギフトカードは有効です。人との接触のリスクを軽減するためのeギフトカードプログラムを提供するか、Uber Eatsなどのサードパーティの配信パートナーと協力して、自分の店舗でギフトカードを活用します。

3.動画ストリーミングやビデオチャットの活用

サービスをデジタル化して、自宅に座っている顧客に引き続き情報を提供しましょう。ネット環境がビジネスをサポートできるはずです。家庭教師、パーソナルトレーナー、さらにはセラピストさえも、インターネット動画やチャットを利用しています。
Googleハングアウト、Skype、Zoomなどの無料ツールを使用して、リモートでサービスを提供しています。

あなたの事業がライブ動画に適さない場合は、顧客が欲しがっている情報を動画を使って提供することができるVimeoチャネルを開始してみるのもいいでしょう。日本での普及は遅れていますが、Vimeoはペイウォールを使用して、顧客が有料でコンテンツにアクセスするものです。
たとえば、税理士は、納税申告する方法を詳しく説明したビデオを投稿し、メーリングリストに共有することができます。
サロンのオーナーは、髪を染める顧客のために、家庭内でのやり方を示すビデオを投稿できます。
通常のサービスほど料金は取れないかもしれませんが、少なからずキャッシュフローは改善されます。

4.オンラインでイベントを開催する

一部の事業者にとって最大の問題は、予定されていたイベントがキャンセルされることです。「あるお子さんがこの夏、6歳になり、誕生パーティーを楽しみにしていましたが、コロナの影響でできなくなりました」と、ある事業者が言いました。

ほとんどの一般消費者が自宅で自粛されている間、娯楽を切望しているという認識はとても重要です。
これは、Facebook LiveやInstagram Liveが役に立ちます。開店、新商品の発売、記念日のお祝いを計画している場合は、ライブストリーミングソーシャルメディアチャネルの1つに移動します。これは、顧客を引き付け続けて共感を得るだけでなく、製品を販売するための優れた方法です。
ライブイベントをストリーミングする最初の100人に特別割引コードを提供するか、バックステージで「専用窓口」を作成して、メーリングリストで顧客に新製品を見てもらいます。ブランドへの投資を顧客に感じさせ、取り込みます。

5.割引の活用

今は長期購入を割引で誘う良い機会でもあります。ビジネスモデルがこの施策と一致する場合は、1年間のメンバーシップ制を今より安い料金で提供することを顧客に勧めてはいかがでしょう。
スポーツジムでは、アフターコロナでメンバーシップの割引を検討しているところもあるようです。店舗がある場合は、オンライン注文の送料を無料または割引で提供することを検討してください。
顧客が異業種の小規模店舗(競合他社以外)で最近使った領収書を提示したら、10%割引するというサービスで、地域のほかの小規模ビジネスを支援する動きなども見られています。

ライタープロフィール

神澤 肇(カンザワ ハジメ)
リボンハーツクリエイティブ株式会社 代表取締役社長

創業40年以上の制作会社リボンハーツクリエイティブ(RHC)代表。
企業にコンテンツマーケティングを提供し始めて約15年。
数十社の大手企業オウンドメディアの企画・制作・運用を担当。
WEBを使用した企業ブランディングのプロフェッショナル。
映像業界出身で、WEB、紙媒体とクロスメディアでの施策を得意とする。
趣味はカメラとテニス、美術館巡り、JAZZ好き。

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